住宅ローンを検討する際、
「自分はいくらまで借りられるのか？」は誰もが気になるポイントです。
よく「年収の5〜7倍が目安」と言われますが、
実は条件次第では年収の8〜10倍近くまで借りられるケースもあります。
ただし、
借りられる金額＝安心して返せる金額ではありません。
この記事では、
- 住宅ローンの「審査上の上限」
- 無理のない「安全な借入額」
- 借りすぎを防ぐ考え方
を、初心者の方にもわかりやすく解説します。
住宅ローンで「借りられる金額」とは？
住宅ローンの借入可能額は、年収だけで決まるわけではありません。
金融機関は、主に次の点を見ています。
- 年収
- 返済負担率（返済比率）
- 勤続年数・雇用形態
- 他の借入（車ローン・カードローンなど）
この中でも、最も重視されるのが返済負担率です。
住宅ローンは年収の何倍まで借りられる？
ここが一番誤解されやすいポイントです。
結論から言うと…
- 審査上の上限：年収の 8〜10倍近く もあり得る
- 安全な目安：年収の 5〜7倍程度
それぞれ理由が違います。
なぜ年収10倍近くまで借りられるのか
金融機関は「年収倍率」ではなく
**返済負担率（年収に占める返済額の割合）**で判断します。
多くの金融機関では、
- 返済負担率の上限：30〜35％
という基準があり、
- 金利が低い
- 返済期間が35年
- 他の借入がない
といった条件がそろうと、
年収の8〜10倍でも審査上はOKになることがあります。
返済比率については、別記事で詳しく解説しています。
→ 住宅ローンの返済比率とは？安全な目安をわかりやすく解説
具体例｜年収500万円の場合
- 返済負担率：35％
- 年間返済額：約175万円
- 月々の返済額：約14.6万円
金利条件次第では、
借入額4,500〜5,000万円（年収9〜10倍）
でも審査が通るケースがあります。
それでも「5〜7倍」が安全と言われる理由
「借りられる」と「返せる」は別問題です。
年収の5〜7倍が安全圏とされる理由は、
- 教育費の増加
- 住宅の修繕・メンテナンス費
- 金利上昇リスク
- 病気や転職による収入減
こうした将来の不確実性を考慮すると、
返済負担率20〜25％程度が現実的だからです。
借りられる金額を増やす要素
次の条件が整うと、借入可能額は増えやすくなります。
- 共働きでペアローン・収入合算を利用
- 勤続年数が長い
- 他の借入がない
- 頭金を入れる
▶ ペアローンについては
「合算ローンとペアローンの違い」の記事も参考になります。
借りすぎを防ぐための考え方
無理のない住宅ローンを組むためには、
- 「借りられる上限」ではなく
**「月々いくらなら安心か」**で考える - ボーナス返済に頼りすぎない
- 将来の支出を見越して余裕を持たせる
この視点がとても重要です。
まとめ
- 住宅ローンは条件次第で年収8〜10倍近くまで借りられる
- ただし安全な目安は年収5〜7倍
- 銀行の基準と生活の安心は別
- 長く安心して返すことを最優先に考える
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